資産運用の方法がわからないという人は多いものです。ただ、この理由としてはそれぞれの対象者の年令や性別、貯蓄状況や将来的なキャリアプランなどが全く違うため、それぞれの立場や予算で全く投資法の対象となる人が違ってくるのです。
とはいえ、この場合の投資信託の相談先はどこでしょうか。実は自分で勉強するのがベストなのですが、他にも様々な相談先があります。

一つはファイナンシャルプランナーです。
これはお金の専門家、お金についての相談窓口、ということで、各人の立場に立って金銭的な状態をチェックし、いろいろなアドバイスをくれるというものです。
ただ、ファイナンシャルプランナーの中には投資に詳しい人もいれば、保険に詳しい人、家計診断に長けている人など、様々な人がいます。このため、できれば投資に詳しいとしているファイナンシャルプランナーの方がいいでしょう。また、できれば独立系といって、特定の金融機関等に所属していない人が望ましいのです。
このような人に相談し、ある程度総合的に相談するといいでしょう。とはいえ、それぞれの人によっても意見は違います。ちなみに独立系といってもどこと関連性があるのか、ということは、その人のキャリアや来歴、どういう商品について詳しいかによっても違います。
もう一つの相談先は、とても詳しい個人でしょう。この場合、例えば投資で身を立てている投資家などであり、高校や大学の同期、もしくは会社の同僚や詳しい人などに相談するということです。
この場合、実は自分の損失や不利益を被らないということが第一条件となりますから、できれば弱みを握っているような相手が資産運用に詳しくある程度知識や経験があればなお良し、ということに過ぎません。このような人と親しくいつでも会話ができるという状態なら、その人に相談してある程度の方向性を指し示してもらうのが一番でしょう。

ここで銀行や金融機関などを挙げなかった理由は、単純に銀行や金融機関での資産運用の相談は適していないためです。
資産運用は大きなお金が動く上、銀行は金融商品を売って手数料を得ることで利益を出しています。このため、銀行などで資産運用についての相談をすると、自分がほしい商品や自分に適した商品ではなく、銀行が売りたい商品をおすすめされることになります。少し知識があれば避けられるような劣悪な商品や手数料が高い商品を何も知らないがために購入してしまうのです。
そういうことを避けるためには、客観的な視点を持つ第三者、あるいは親しい個人などに相談することをおすすめします。